身近なところで明らかになっているのが日清・日ロの後の歴史。英国がわざわざ遠い極東まで来て、清国とアヘン戦争を起こしたことから日本もそれに飲み込まれていく。英国はその戦争(実際には植民地のインド兵を使った)で清国からかなりの譲歩を勝ち取っている。香港の99年にも及ぶ租借もそうだ。もっと言えば清国を植民地にしたかったのだろうが、その当時はオランダやポルトガル・フランス・ドイツといったヨーロッパの帝国が同じような目的で上海や北京などを勝手に線引きをして租借していたから、英国の思うようなことはできなかった。そして1914年にドイツ帝国とヨーロッパの国々が戦争を起こし、第一次世界大戦がはじまる。日本もそれに参戦しドイツの清国における軍事基地を攻撃し、戦利品としてバカでかい格納庫を日本へ持ってきた。それが土浦市右籾にある陸上自衛隊補給敞にある。私が小学生のころにそう言われてよく見に行ったことがあるが、今はあるかどうかはわからない。この後のパリ講和会議で日本は奴隷制度や人種差別を止めようと持ち掛けるが、戦勝国のヨーロッパ帝国集団は「ずいぶん生意気なことを言うイエローだ」と相手にしなかったようだ。日本が戦争に参加したのは、ヨーロッパやアメリカのように自国の利益よりも世界の人々にとってどうなのかということを常に考えていた。
あのアヘン戦争で明るみに出たのが、アヘンの栽培は莫大な利益を生むということだ。高杉晋作はアヘン戦争の真っただ中の清国を視察し、外国軍隊の凄まじい勢いと、もし日本にアヘンを仕掛けられたら一大事になると報告している。またこの時に学んだのかもしれないが、戦いは侍だけではできないと。そして長州にはいち早く農民からなる騎兵隊ができたのかもしれない。
このアヘンについては1912年に国際条約で消しの栽培とアヘンの製造を禁止した。しかし条約に調印した国の中で守る国はなかった。もちろん日本もだ。1940年に濱田徳美という大蔵省の役人が上海に行ってアヘンの流れの状況を調べている。だからアヘンの製造も販売も自由であったのだ。それは急にやめると言っても、毎日それを吸引しなければいられないという人のために、政府が認可した特定の場所ならよい、というようないい加減な規則を作ったのだ。その場所をアヘン窟というのだろう。しかもその頃の世界のアヘンの量の90％は日本が製造したものだというのには驚きだろう。どのくらいの量なのかというと、アヘンは何グラムという単位で取引するのに年間300トンのアヘンを生産していた。大連一つで2000億のの売買があったという。アヘンは儲かるので英国でも米国でもヨーロッパの列強諸国や、当時の中華民国蒋介石もスターリンもみんなアヘンに手を出したが日本が群を抜いている。だからその販売には三井物産や三菱商事などの有名な企業が名を連ねている。その大元締めは興亜院というところで政府が握っている。その下請けみたいのが里見甫(はじめ)という人である。岸信介が代議士になるときに、当時の金額で500万円のお金を用意した人だと言われている。アヘンの製造販売によって日本の軍資金にしたのは紛れもない事実である。大体戦争の時には必ずイギリスに本部のあるロスチャイルド家から借金をするのが普通だと言われているが、日露戦争の時とは違い日本はロスチャイルドから借金をしないで済んだようだ。そのような国家の犯罪というべきことが、東京裁判2年9カ月の間にたった1日で終わりにしたのはなぜだろうか。しかも日本の農林省ではアヘンを作れと推奨していて、国内では和歌山・奈良・大阪などで作られていた。
